ソニー

Keywords: ソニー, 1946年, 1950年, 1953年, 1955年, 1958年, 1960年, 1961年, 1962年, 1964年

ソニー株式会社(SONY CORPORATION)は、大手電子機器メーカーの一つである。特に音響・映像(Audio Visual、AV)機器や放送機材では、世界有数のブランド力を持つ。創業者は盛田昭夫井深大

目次

概説

日本初のテープレコーダーやトランジスタラジオを製造販売した実績から、エレクトロニクス系企業でのブランドイメージは(特に世界では)トップレベルといわれる。

ちなみにソニーは過去にアメリカで個人の老舗喫茶店で同名のソニー(SONY)という、ソニー株式会社が結成前から同名で営業している店に対して商標違反だと訴えたことがある。それほどブランド名を意識している。

高い創造性と技術力で新技術を次々と発表しているが、「市場は後からついてくる」という思想があるのか、ソニーだけで孤立する場合も多い。

近年はその枠にとどまらず、音楽ゲームなどエンターテイメント分野のほか、保険銀行など金融流通ソニープラザ)、化粧品健康食品などの異分野にも進出している。また、技術力の低下に伴い、オーディオ等、外注の割合が増えつつある傾向にある。かつてトリニトロンブラウン管で圧倒的なブランド力を誇ったテレビ市場でも、有機ELなどの開発に力を入れていたこともありPDP液晶ともに乗り遅れ、しかもパネルを自社生産していないため、近年ではブランド力もやや低迷している。近年のソニーの利益の大半は映画(ソニーピクチャーズエンタテインメント)と金融ソニーフィナンシャルホールディングス)である。

一方、エンターテインメント分野において、コアとなる半導体部品などを自社開発することによって差別化をはかり、斬新なコンセプトにて開発されたプレイステーションプレイステーション2のヒットにより、本業であるエレクトロニクスの不振分以上の利益が発生した。

近年はPSXの不振に加え、VAIOMDなどのエレクトロニクス部門の不振が続き、その責任を取り2005年3月7日に出井伸之代表執行役会長兼グループCEO(最高経営責任者)、安藤国威代表執行役社長及び久多良木健執行役副社長兼COOの3人が退任し、ハワード・ストリンガー執行役副会長兼COOの会長兼CEO就任、中鉢良治執行役副社長兼COOの社長昇進となることが発表され、6月22日の株主総会でソニー初となる外国人トップが正式に誕生する予定。

AIBOQRIO開発で知られる土井利忠・執行役上席常務は、スピリチュアル系ライター・天外伺朗である。

ブランド

SONY のほか、プレミアムブランドであるQUALIA、低価格帯を主軸とし、SONYのロゴが使用していないAIWAを持つ。

これに加えて、ソニーの強みは、「強力なサブ・ブランド」を持つことにある。他社においてそれは単なるプロダクト・ネーム(商品名)の域を出ないが、ソニーでは明確なブランドとして差別化を図る。VAIO、Walkman、PlayStation などがあげられる。

会社概要

株式

普通株式は、東京証券取引所(東証)の外、大阪、ニューヨーク、ロンドン、パシフィック、パリ、フランクフルト、デュッセルドルフ、ブリュッセル、ウィーン、トロント、シカゴ及びスイスの各証券取引所に上場されている。

この外、種類株式(子会社連動株式)が東証に上場されている。この種類株式は、ソニー株式会社の子会社であるソニーコミュニケーションネットワーク株式会社の業績に連動した配当が支払われる。

関係会社

ソニーグループ」の項目を参照。

沿革

オーディオ分野

オーディオ・ビジュアル分野

コンピュータ分野

しかし、近年では薄型テレビ部門などでの出遅れから販売が不振気味で、2003年4月25日には、「ソニーショック」と いわれる株価の暴落が起こった。

(まだ、沿革に加わっていない製品)

文字の資産

ソニーの幹部の言によれば、この会社の最大の財産は SONYの4文字 であるという。東京通信工業(東通工)として名を知られつつあったときに突然ソニーという名称に変更することは、取引先などからも「なぜ」あるいは「やめていたほうが良い」という反応を招いた。社内においてもその声は強かったというが、日本語圏以外でも普通に発音できる、どこへ行っても読み方の変わらないこの名前にしたことが、現在の同社のグローバルな多角化の萌芽であったという。ブランド価値が高まった現在では、生命保険などの異業種に進出する際にも、消費者に訴求する上で有利に機能している。

ソニーがとりわけブランド戦略を重視したのは、フランスに赴任していた若き出井が日本に戻ってきて、欧州で学んだブランドの重要性をソニーに持ち込んだことに始まる。しかし、かつて一度だけロゴマークの変更を検討したことがあった。そして一般公募の選考の結果、「ブランドは変えないことに決定した」「変わらないのがブランドである」と一面広告に発表した(しかし、「サウンドロゴ」と称し、ドットが集合し「S」の文字をかたどったロゴと「It's a Sony」の声(Sマーク下部に示される文字)を併用したものが1982年よりテレビ等で使われ、同時に製品にも「Sマーク」のシールが貼られ、第二のロゴマークとして90年代後半まで用いられた。)。

グローバルな経営方針

ソニーは2000年ドイツ首都ベルリン市の都市開発に参加し、ヨーロッパ拠点となるソニーセンター・アム・ポツダマープラッツを建設した。また大型の薄型テレビ向け液晶パネル製造メーカーであるS-LCD大韓民国サムスン電子と提携して設立し、サムスンと特許相互利用できるクロスライセンス契約を結ぶなど、グローバルに事業を展開する。しかし、一部では日本の持つ技術の流出を懸念する声もある。

主要商品

提供番組

世界遺産
僕らの音楽-OUR MUSIC-
SONY MUSIC TV
報道ステーション水曜日
ソニーオープン・イン・ハワイ
SONY Night Square

関連項目

外部リンク

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