インターネット

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インターネット (Internet) は、全地球規模で相互接続されたコンピュータ・ネットワークのこと。

1 概説

2 歴史（世界）

3 歴史（日本）

3.1 基幹ネットワーク・企業ネットワークの変遷

3.1.1 基礎技術の開発
 3.1.2 商用化へ
 3.1.3 一般へ

3.2 一般向けサービスの変遷

3.2.1 アナログ・ISDN時代
 3.2.2 ブロードバンド化へ

4 日本での利用状況

4.1 通信手段

4.1.1 簡易的な利用
 4.1.2 携帯電話・PHS
4.1.3 テレビを利用したインターネットの利用
 4.1.4 コミュニケーション

4.2 応用範囲の拡大

4.2.1 ポータルサイト
 4.2.2 地域情報発信
 4.2.3 遠隔医療
 4.2.4 IP電話
 4.2.5 電子カタログ
 4.2.6 インターネットバンキング
 4.2.7 電子政府
 4.2.8 自動翻訳

概説

インターネットとは、広義にはネットワークとネットワークを接続したもの。狭義にはIPという通信プロトコルを用いて、大小様々なネットワークを相互に連結させて、国際的な通信ネットワークを構築したもの。

全体を1つの組織で管理するのではなく、接続している組織が各ネットワークを管理している。狭義のものはThe Internet（またはThe Net）と表現する場合がある。

組織もしくはネット端末には、唯一無二の「IPアドレス」と呼ばれる固有番号が割り当てられ、IPアドレスに対応するドメイン名により一般的にわかりやすい名前での利用ができる。

一般には電子メールやWorld Wide Web(WWW)によって普及した。ほかにもネットニュース(NNTP)やチャット(IRC)、ファイル転送(FTP)など、さまざまな利用方法と、それに関連する通信プロトコルが存在する。これらのプロトコルはRFCという形で決められている。

インターネットで標準的に使われるプロトコルTCP/IPはその利用方法が自由であるため、標準以外の利用方法も多数存在する。

インターネットの初期には、TCP/IPだけでなくUUCPが広く使われていた。インターネットの技術を企業内等のローカルネットワーク(LAN)環境で使ったものは、イントラネットと呼ばれる。

なお、インターネット上の代表的な機能であるWorld Wide Web（さらにはウェブページ）のことを指して「インターネット」と呼ぶ誤用（誤用が定義を乗っ取る場合もある）が広まっているので、文脈によってはそちらの記事を参照のこと。

歴史（世界）

1969年、冷戦時代のアメリカ合衆国で、国防用コンピュータネットワーク構築を主目的に、前身の「アーパネット」（"ARPANET"）が開発された。軍事的攻撃を受けても維持できる通信網の研究を行なった結果、電話のような中央集権型のコントローラを持つ通信網では軍事攻撃によりコントローラが破壊された場合、そのコントローラに接続している端末全てが通信網から切り離されてしまうため、電信をモデルとして特権的なコントローラを持たない通信網を実験的に作りあげた。これがインターネットのはじまりである。これは最初ARPAの研究計画に参加している大学や研究所のコンピュータを相互に結びつけることから始まった。

1986年には、軍事用のARPANETから分割される形で、全国科学財団による学術研究用のネットワーク基盤NSFNETが作られ、徐々に大学などの大型コンピュータとも結びつき世界中に広がりを見せた。

1995年にはNSFNETは民間へ移管され、Windows95の登場で一般個人でのインターネットの利用に加速がついた。

今では全地球規模の巨大ネットワークとなっている。

歴史（日本）

基幹ネットワーク・企業ネットワークの変遷

基礎技術の開発

日本では、1984年に、基となるJUNETが開始され、最初は大学など学術系組織間にネットワークが形成され、1988年にはWIDEプロジェクトが発足し、同年、NTTによる日本の主要都市（全都道府県庁所在地）を結んだ光ケーブル網が完成した。翌年にはアメリカのNSFNETへ接続され、前年に完成した光ケーブル網を使用し大手コンピューター関連企業が独自のネットワークを構築、日本におけるインターネット開発の基礎が形成された。

これにより、通信の高速化とコストの大幅な削減に成功し、主要都市またはその周辺都市に於いてインターネットへ接続するための機器、OS等の開発がはじまる事となる。当時はFTPによるファイル転送とSMTPによる電子メール交換とtelnetによる遠隔ログインが主な用途であった。

商用化へ

1991年にはJUNETからDNSなどの管理業務を引き継いだJNICが誕生し、1992年にはJPNIC（現在の日本ネットワークインフォメーションセンター）に組織が変更され、IPアドレスなどの割り当て業務、ドメインの割り当て業務を行う事となる。これを機に、IIJ等の商用インターネット・サービス・プロバイダ(ISP)が創業し、大手企業や通信・コンピュータ関連企業が、光ケーブルによる専用線接続を始めてから、インターネットの利用は徐々に広まり始めた。

独自の光ケーブル網を完成させ基幹ネットワークを移行させたニフティサーブやPC-VANなど大手パソコン通信サービスは、海外と独自に接続されていた。これとは別にパソコン通信サービスを徐々にインターネット上に移行し始める事となる。移行の完了した1994年頃から、ニフティやPC-VANなど第2種電気通信事業者と呼ばれる通信企業が企業会員、個人会員向けにインターネット接続サービスを始める事となる。

1997年には第1種電気通信事業者のKDDIなどにより、JPIXが設立され、分散していたネットワーク網が集約され、インターネットエクスチェンジ(IX)を介して海外に接続される事となる。このIXは現在、地方でも作られつつあり、地域IX（地方IX）と呼ばれている。

一般へ

1994年頃から、RADIUS(Remote Authentication Dialin User Service)と呼ばれるユーザー認証を行う機器が市販されると共に、NTTによるINS1500のサービスが地方でもはじまると、地方でもダイアルアップ接続用のアクセスポイントの開設が容易になり、地場資本の出資による多くの地方ISP（第2種電気通信事業者）が誕生する事となる。地方の小規模な第2種電気通信事業者に対し、大手パソコン通信事業者や、電機メーカー系を中心とした大手第2種電気通信事業者も接続サービスを行い、一般個人や中小企業を対象としたインターネット接続サービスが身近なものとなる。ほぼ同時期にMicrosoft社がTCP/IPスタックを標準で搭載したWindows95を発売したことも普及の要因となった。

一般向けサービスの変遷

アナログ・ISDN時代

1990年代後半までは、高額な専用線（プロバイダ料金込みで64kbpsで月額10万弱～数百万円）を引けない一般の個人や中小企業などでは、一般加入者回線（アナログ回線、ISDN回線）を利用したダイヤルアップ接続を利用していた。日本では電話代は時間および距離従量制であるため、（同一市内）定額制が一般的である欧米に比べ、利用者数は低い水準を続けた。

1995年にはNTTにより、同一市内か隣接地区の番号の夜11時から翌朝8時までの通話に対し料金が定額となるテレホーダイサービスが開始されたが、当初は主要都市にしかアクセスポイントのないプロバイダが多く、多くの利用者が恩恵を受けられるようになるためには、1996年頃からのNTTのOCN事業開始によるアクセスポイントの拡大を待つ必要があった。

1997年にはNTTにより、最大128kbpsの常時接続サービス「OCNエコノミー」が月額38,000円で提供開始されたが、サービス区域が市部や郡部の中心部に限られ、中小企業やごく一部の個人が導入した程度に留まる。後に低額料金のものも出現するが、一時的な利用のみとなる。

ブロードバンド化へ

21世紀に入った前後、政府によるe-Japan計画の策定も後押しとなり、月額数千円程度で常時接続が可能になるサービスの提供が展開・普及し始めた。口火を切ったのは、当時の第1種電気通信事業や、第2種電気通信事業の認可を受けた双方向の都市型ケーブルテレビ(CATV)事業者で、一部の事業者が、放送周波数帯とは別の770MHz帯を活用した定額制の高速インターネット接続サービス（いわゆるブロードバンド）の開始を始めた。

さらに、NTT等の第1種電気通信事業者により、既存のアナログ電話網を使って高速な通信を行うことのできるDSL（ほとんどはADSL）方式による接続サービスが開始され、第2種電気通信事業者のネットワークがNTT等の第1種電気通信事業者のネットワークセンターに接続された。

その後、DSLの利用可能な地域の拡大とともに、DSL加入者が増加し、2004年時点では、DSL回線の普及率は世界でもトップレベルとなり、インターネットの世帯普及率もトップレベルとなった。2003年頃からは、月額1万円以下程度の料金で、光回線(FTTH)や高速化されたCATV等により、ベストエフォートでの転送速度が100Mbpsというより高速な常時接続サービスが一般向けに始まっている。

ただし、これらのようなブロードバンド回線が都市部を中心に普及する一方で、地方部では過疎地などで展開の遅れが目立ち、情報格差と言う新たな問題も発生している。自治体によっては、CATV通信速度の高速化に伴い、官民共同でCATVを推し進めている都道府県などもあり、県によっては2003年度に全市町村で使用可能となるなど地方での普及も急速に浸透しているが、なお対応の遅れの目立つ自治体もあり格差が残っている。

ブロードバンドインターネット接続、情報格差の項も参照のこと。

日本での利用状況

通信手段

簡易的な利用

Windows95の登場以降パソコンなどの大衆化が進み、またデジタルコンテンツの遠隔地とのやりとりや電子メールの利用などを可能にする手段としてインターネットの存在自体は広く知られるようになり、初めから趣味（の手段）としてインターネットを使う利用者が増え始めた。

携帯電話・PHS

また、対応携帯電話・PHS単体でインターネットへのアクセス（ウェブ・メール）ができる環境が整備された（iモード《NTTドコモ》、EZweb《au、ツーカー》や、ボーダフォンライブ《Vodafone》など）。cHTMLなど、移動体通信での利用環境が世界に先駆けて整備される現象も見られる。

テレビを利用したインターネットの利用

インターネットは上述のようにパソコンや携帯電話による接続が一般的であるが、テレビを表示装置とした接続も行われた。リビングでインターネットが楽しめるという触れこみで1996年ごろから家電各社はブラウザやメールソフトを搭載したテレビを発売した。しかし、当時の回線環境が貧弱であったこと、インターネットへの接続が非常に個人的な行為なこと、テレビに付属のインターネット機能がすぐに陳腐化すること、などのために、このようなテレビはほとんど売れなかった。

また、テレビにインターネット接続用の外部装置を取り付けるという試みも行われた。インターネット接続専用の装置が発売されたし（webTVなど）、ドリームキャストやピピン@といったゲーム機もインターネットに接続する機能を有していた。ドリームキャストについては、新しい遊び方の提案としてある程度の成功をおさめた。

コミュニケーション

インターネットは私的な情報発信手段としても使われる。それらは「共有するコンテンツ」として発信される情報と、「コミュニケーション手段」として機能する（例：Web日記）私的な情報とに二分される。

応用範囲の拡大

ポータルサイト

ポータルサイトでは検索エンジン、ネットオークション、懸賞などのサービスが提供される。日本ではYahoo!Japanが圧倒的な市場占有率を持つ。

地域情報発信

地域ポータルサイトとも呼ばれている。

遠隔医療

インターネットの双方向を生かした在宅医療。特に過疎地など医師の巡回が困難な地域での導入実験が進んでいる。

IP電話

IP電話は、電話網の一部もしくは全部にインターネットの標準技術であるIPを使う電話。従来の電話と異なり、回線や制御機器にインターネット技術を応用することにより低コストで実現できることが特徴である。

電子カタログ

商品のカタログをウェブサイトに置き、紙のカタログ代わりに利用する。通信販売サイトでは商品の注文も可能。列車や飛行機の座席予約もこの流れ。

インターネットバンキング

インターネットを通じて預金の出し入れが行える。実店舗を展開しないネット専業銀行も現れている。

電子政府

政府、自治体の窓口業務、閲覧などを行う事が出来る。

自動翻訳

機械翻訳ともいうが、日本語の場合、英語など欧州系言語との自動翻訳は言語間の関係が遠すぎて実用の域に達していない。しかし言語構造が類似し、漢語からの借用語も多い朝鮮語との自動翻訳は相当な精度があり、実用化されている。

メディアとしてのインターネット

World Wide Web（ウェブ）、インターネットコミュニティ、等を参照。

個々の事例（日本）

外部リンク

Internet Killed Video Star - インターネット文化に対する初期のパロディ（英語）